EBITDA計算の基礎

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EBITDAを計算する理由

EBITDAとは?

山田さん

エビ・・・海老っ・・・っとだ?

EBITDAはイービットダー、イービットディーエー等と読まれる。

一般的に利用される財務分析の指標である他、FCF(フリーキャッシュフロー)の算定の基礎にもなる。

M&Aを行う際には買収対象となる企業の価値を算定することになるが、一般的な算定方法の一つであるDCF法(ディスカウントキャッシュフロー法)の算定の過程で、会社の「事業価値」をFCFの割引現在価値合計として計算することとなる。そして、FCFを計算するためにはEBITDAを用いる。

フリーキャッシュフローの計算式

FCF=EBITDA±運転資本増減ーCAPEXー法人税等の支払額

なお、CAPEX(キャペックス)というのは、“Capital Expenditure”の略語で、設備投資額のことである。

若干脱線したが、FCFの話はまた別の機会にしてEBITDAの計算を見てゆこう。

山田さん

とりあえずFCFの計算とかにEBITDAを使ったりするってことはわかった!

OK。

EBITDAは”Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略で、これを日本語にすると、純利益・前の・税金支払い・利払い・有形資産減価償却費・無形資産減価償却費ということで、税前利益に支払利息と減価償却費を足し戻して算定するが、実務的では簡便的に以下のように考える場合が多い。

EBITDAの計算式

EBITDA=営業利益+減価償却費

PLを税前利益から上に遡るか、営業利益から下るかの違いで、どちらも概ね近似した金額になる。

山田さん

なんでこんなワケわかんない調整するの!?もう営業利益でいいじゃん!

EBITDAが用いられる理由は、「比較可能性が高い」指標であるからだ。

例えば全く同じ事業をしている会社があって、全く同じ金額の売上で、全く同じ金額の費用がかかっていたとしよう。ただ、片方は借入金、片方は自己資金で経営をしているものとする。

借入金を運用して事業を運営している会社は「支払利息」が計上されるので、その分利益が減少するが、自己資金で事業を運営している会社では計上されない。

そのため、資金調達方法以外全く同じ状況でも、資金調達方法によって利益の水準が違くなってしまう。

そこで、支払利息を足し戻せば同じ利益になるので、資金調達の方法に利益水準が左右されなくなる。

このように、資金調達方法の違い、税率の違い、減価償却方法の違いを排除することにより、同じ目線で比較を行うことができる。

調整後EBITDAとは?

山田さん

ふーん。まあいいや。まあ営業利益と減価償却費を足すだけなら簡単だしすぐに計算できるね!

ところが、そう単純ではないのだ。

何故ならば、M&Aをする上で計算するEBITDAは、「正常な」金額を計算する必要があり、そのためにはEBITDAの「調整」を行わなくてはならない。

何をもって「正常」なのかと言うと、M&Aをした後の事業構造で経常的に発生する損益が「正常」なのである。

つまり、そのためには下記のような損益を除外する必要がある。

  • 一時的に発生した損益
  • 今後発生しない損益を除外、今後発生する損益を包含

後者の調整については「プロフォーマ調整」と呼ばれている。

山田さん

あー!もうカタカナばっかりで疲れた。もう進むのはここまでにして、具体例で教えて!

では、一旦ここまでにして、具体的に調整後EBITDAを計算してみよう。

具体例

例題

Y社は、FY4期首にX社グループ(X社及びX社の子会社であるB社)を買収することにした。

この場合のFY1-3期のX社とB社の調整後EBITDAを考えてみよう。

・X社はB社をFY3期末に取得している。
・B社の各期のEBITDAはFY1が10、FY2が20、FY3が30である。
・X社はFY1期末に子会社であるA社(FY1期のEBITDAは30)をZ社に売却している。
・FY2にX社の従業員の希望退職を募った結果、リストラ費用が10発生している。
・X社がFY2期中に取得した固定資産のうち、買収後に使用見込みのない固定資産の減価償却費がFY2に10、FY3に10発生している。

調整の結果は上掲の図のようになる。

プロフォーマ調整

X社の子会社であったA社はFY1期末にZ社に売却されており、今回のM&Aにおける売買の範囲に含まれない子会社であるので、「昔からずっといなかったもの」として調整する必要がある。そのため、FY1のEBITDAからA社のEBITDAである30を控除することになる。

X社の子会社であるB社はFY3期末に取得しており、今回のM&Aにおける売買の範囲に含まれる子会社であるので、「昔からずっといたもの」として調整する必要がある。そのため、FY1、FY2、FY3それぞれの期間において、B社のEBITDAである10、20、30を加算することになる。

一時的な損益、減価償却費

FY2で生じたリストラ費用は「経常的」に発生する費用ではないため除外する。

また、X社がFY2期中に取得した固定資産のうち、買収後に使用見込みのない固定資産の減価償却費がFY2に10、FY3に10生じていることについては何も影響がない。

山田さん

買収された後に使われないんだから、減価償却費を除かないといけないんじゃないの?

EBITDAの計算式を思い出してほしい。EBITDA=営業利益+減価償却費である。

営業利益が100、使用見込みのない資産の減価償却費が10だとすると、EBITDA=100+10=110だ。

この減価償却費の影響を取り除くと、営業利益が減価償却費がなくなった分10増えるので、EBITDA=110+0=110となり、何も影響がないことがわかる。

まとめ

FCFの計算の基礎に使ったりするEBITDAは、比較可能性の高い指標で営業利益+減価償却費で計算することができる。ただし、通常はそのまま使うことができず、調整を行なって「正常化」する必要がある。

なので、EBITDAの計算と聞いたら、以下のように思っておこう。

山田さん

EBITDAは営業利益+減価償却費で計算できるなあ。
調整後EBITDAなら、経常的な損益ベースになってるんだなあ。

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