EBITDA計算の基礎

EBITDAを計算する理由

EBITDAとは？

EBITDAはイービットダー、イービットディーエー等と読まれる。

一般的に利用される財務分析の指標である他、FCF（フリーキャッシュフロー）の算定の基礎にもなる。

M&Aを行う際には買収対象となる企業の価値を算定することになるが、一般的な算定方法の一つであるDCF法（ディスカウントキャッシュフロー法）の算定の過程で、会社の「事業価値」をFCFの割引現在価値合計として計算することとなる。そして、FCFを計算するためにはEBITDAを用いる。

なお、CAPEX（キャペックス）というのは、“Capital Expenditure”の略語で、設備投資額のことである。

若干脱線したが、FCFの話はまた別の機会にしてEBITDAの計算を見てゆこう。

OK。

EBITDAは”Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略で、これを日本語にすると、純利益・前の・税金支払い・利払い・有形資産減価償却費・無形資産減価償却費ということで、税前利益に支払利息と減価償却費を足し戻して算定するが、実務的では簡便的に以下のように考える場合が多い。

PLを税前利益から上に遡るか、営業利益から下るかの違いで、どちらも概ね近似した金額になる。

EBITDAが用いられる理由は、「比較可能性が高い」指標であるからだ。

例えば全く同じ事業をしている会社があって、全く同じ金額の売上で、全く同じ金額の費用がかかっていたとしよう。ただ、片方は借入金、片方は自己資金で経営をしているものとする。

借入金を運用して事業を運営している会社は「支払利息」が計上されるので、その分利益が減少するが、自己資金で事業を運営している会社では計上されない。

そのため、資金調達方法以外全く同じ状況でも、資金調達方法によって利益の水準が違くなってしまう。

そこで、支払利息を足し戻せば同じ利益になるので、資金調達の方法に利益水準が左右されなくなる。

このように、資金調達方法の違い、税率の違い、減価償却方法の違いを排除することにより、同じ目線で比較を行うことができる。

調整後EBITDAとは？

ところが、そう単純ではないのだ。

何故ならば、M＆Aをする上で計算するEBITDAは、「正常な」金額を計算する必要があり、そのためにはEBITDAの「調整」を行わなくてはならない。

何をもって「正常」なのかと言うと、M&Aをした後の事業構造で経常的に発生する損益が「正常」なのである。

つまり、そのためには下記のような損益を除外する必要がある。

• 一時的に発生した損益
• 今後発生しない損益を除外、今後発生する損益を包含

後者の調整については「プロフォーマ調整」と呼ばれている。

では、一旦ここまでにして、具体的に調整後EBITDAを計算してみよう。

具体例

調整の結果は上掲の図のようになる。

プロフォーマ調整

X社の子会社であったA社はFY1期末にZ社に売却されており、今回のM＆Aにおける売買の範囲に含まれない子会社であるので、「昔からずっといなかったもの」として調整する必要がある。そのため、FY1のEBITDAからA社のEBITDAである30を控除することになる。

X社の子会社であるB社はFY3期末に取得しており、今回のM＆Aにおける売買の範囲に含まれる子会社であるので、「昔からずっといたもの」として調整する必要がある。そのため、FY1、FY2、FY3それぞれの期間において、B社のEBITDAである10、20、30を加算することになる。

一時的な損益、減価償却費

FY2で生じたリストラ費用は「経常的」に発生する費用ではないため除外する。

また、X社がFY2期中に取得した固定資産のうち、買収後に使用見込みのない固定資産の減価償却費がFY2に10、FY3に10生じていることについては何も影響がない。

EBITDAの計算式を思い出してほしい。EBITDA＝営業利益＋減価償却費である。

営業利益が100、使用見込みのない資産の減価償却費が10だとすると、EBITDA＝100＋10＝110だ。

この減価償却費の影響を取り除くと、営業利益が減価償却費がなくなった分10増えるので、EBITDA＝110＋0＝110となり、何も影響がないことがわかる。

まとめ

FCFの計算の基礎に使ったりするEBITDAは、比較可能性の高い指標で営業利益＋減価償却費で計算することができる。ただし、通常はそのまま使うことができず、調整を行なって「正常化」する必要がある。

なので、EBITDAの計算と聞いたら、以下のように思っておこう。